電力革命関連の投資信託で失敗しないファンド選びのポイント

世界的なAIデータセンターの急増や脱炭素へのシフトにともない、エネルギーインフラは歴史的な変革のときを迎えています。

現在の巨大なメガトレンドを背景に、金融市場ではインフラの進化から利益を狙う電力革命 投資信託への注目が集まっています。

そこでこの記事では、ニュートン・パワー・イノベーション・ファンドなど、電力革命関連の投資信託における特徴的な仕組みをわかりやすく紹介します。

プロが実践する銘柄の選定プロセスや、為替ヘッジの有無によるリスクの違い、おすすめの資産配分の比率までカバーしていますので、長期的な視点で賢い資産形成を行うための判断材料として、ぜひ最後までご一読ください。

1. 電力革命関連の投資信託と世界的なエネルギー市場の変革

はじめに、電力革命の投資信託が注目される背景と、世界的なエネルギー市場の変革について紹介します。

1-1. なぜ今クリーンエネルギーや次世代電力網への投資が注目されるのか

AIデータセンターの建設ラッシュや脱炭素への世界的な潮流により、次世代電力網へのインフラ投資は国にとって欠かせない政策となっています。

世界各国がカーボンニュートラルに向けて舵を切るなかで、再生可能エネルギーの導入が広がっています。また、近年におけるAI技術の進歩や半導体工場の新設にともない、世界的な電力需要は爆発的に増加する見通しです。しかし、その結果、従来の古い送電網では大容量の電力を安定して供給することが難しくなってきました。

こうした課題を解決するため、デジタル技術を融合した次世代電力網（スマートグリッド）への大規模な投資が世界中で始まっています。一時的な流行にとどまらない、国家規模の予算が投入される長期的なメガトレンドであるため、市場の変革は今後も長く続くとの予想が一般的です。インフラ更新のニーズは、関連企業の業績を中長期的に支える大きな原動力になると考えられます。

1-2. インフラの進化によるマクロ経済への影響と投資家が受ける恩恵

エネルギーインフラの進化は関連企業の業績を中長期的に押し上げ、投資家に安定した成長による恩恵をもたらします。

膨大な政府予算や民間資本がエネルギーセクター（銘柄群）へ集中することは、マクロ経済全体に対して非常に大きな波及効果を与えます。これまで景気に左右されづらい安定的なディフェンシブセクターの業種とされてきた電力関連産業が、最先端の技術革新をともなう高い成長セクターへと変化しているためです。そのため、次世代の送電網や蓄電池システムを担う世界中の企業が、新たなビジネスチャンスをつかんで売上高を拡大させています。

長期投資のポートフォリオに、巨大な潮流を捉えた電力革命の投資信託を組み込むことは、資産全体の成長性を高めるうえで大きな恩恵が受けられるアプローチです。世界的なインフラ構造のアップデートは、投資家にとっても見逃せないチャンスと言えます。

参照URL：
・経済産業省「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」
・資源エネルギー庁「クリーンエネルギー戦略概要」
・岡三アセットマネジメント「成長が期待される巨大市場・クリーンエネルギー」
・投資のコンシェルジュ「ディフェンシブセクター」

2. クリーンエネルギーの本命！ニュートン・パワー・イノベーション・ファンドの仕組み

ここでは、クリーンエネルギー関連で注目を集める「ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド」の具体的な運用スキームについて紹介します。

2-1. ファンドが掲げる運用の特徴とマザーファンドの投資スキーム

ニュートン・パワー・イノベーション・ファンドは、マザーファンドを通じて世界中の電力イノベーション企業へ効率的に合同運用を行います。

ファンドの特徴は、次世代のエネルギー社会を牽引する企業の成長を捉えて信託財産の長期的な成長を目指すアクティブ運用の投資信託である点です。実際の仕組みとしては、投資家から集めた資金をベビーファンドにまとめ、独自のマザーファンドへ投資するファミリーファンド方式を採用しています。マザーファンドが実質的な投資信託財産として、グローバルな市場から厳選された株式の運用を行うスキームとなっています。

そのため、運用コストの効率化を図りながら、高い流動性と専門的なリサーチ体制を維持した分散投資が可能になるというメリットが手にできます。個人の資金であっても、プロの目利きを通じた世界規模の投資に参加できる魅力あふれる仕組みで設計されていると言えるでしょう。

2-2. 投資対象の中心となる発電、送電、蓄電の3つの分野とは

ニュートン・パワー・イノベーション・ファンドは、発電、送電、蓄電の3つの分野にバランスよく分散投資を行うことで、銘柄群であるセクター内のリスクを合理的に管理しています。

次世代の電力インフラを支えるバリューチェーンは、主に以下の3つの領域に大別されます。

• 「発電」：エネルギーを生み出すこと
• 「送電」：電気を送り届けること
• 「蓄電」：電気を貯めておくこと

それぞれの分野が相互に連動して市場規模を拡大させるモデルとなっており、インフラ変革の成果を総合的に獲得することを目指しています。

単にクリーンなイメージだけでなく、各分野で高い技術力や受注残高を持つ企業へ投資を行うため、インフラ変革の果実を総合的に獲得することが目指せます。3つの領域へ適切に分散させることで、特定の技術変化によるリスクを抑える工夫がなされています。

参照URL：
・三井住友DSアセットマネジメント「ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド（為替ヘッジなし）」
・資源エネルギー庁「エネルギーを巡る最近の動向について」
・日本貿易振興機構（JETRO）「第2章 世界と日本の直接投資 ：第2節 主要国・地域の産業動向：第4項 世界の再生可能エネルギー関連投資｜『ジェトロ世界貿易投資報告』」

3. 電力革命の投資信託における銘柄の選定と評価基準

ここでは、プロが実践する銘柄の選定手法と、厳格な評価基準について紹介します。

3-1. 世界の株式に投資する際のリサーチとスクリーニング手法

電力革命関連の投資信託の運用では、最先端の技術を持つ世界の株式に投資するために独自のスクリーニング手法が用いられます。

具体的には、日本国内にとどまらず、高い世界シェアを持つグローバル企業へと投資の手を広げることがポイントです。プロの運用チームは、世界中の膨大な上場企業データベースからインフラ関連の銘柄をピックアップします。そのうえで、目論見書に示された投資方針に沿って、実際にイノベーションを牽引する候補を絞り込んでいく流れです。単なる企業のクリーンなイメージにとらわれず、実際の受注残高や、他社が真似できない知的所有権を持っているかなどを厳しくリサーチする手法が特徴となっています。

3-2. 財務健全性と企業の成長見通しを天秤にかける判断方法

ファンドの持続的なリターンを目指すうえで、財務の健全性と企業の成長見通しを天秤にかける目利きが非常に重要です。

仮に技術力や将来のポテンシャルが高くても、キャッシュフローが回っていなければ長期の投資には耐えられません。そのため、自己資本比率や負債の状況といった財務面の安全性を綿密にチェックします。そのうえで、経営陣が掲げるビジョンや、市場の拡大スピードを予測して企業の成長見通しを評価していきます。

また、いくら素晴らしい企業であっても、株価が割高すぎる局面での購入は避けるべきでしょう。適正なバリュエーションとなる株価水準を判断し、リスクとリターンのバランスが取れた銘柄のみを選定しています。

参照URL：
・みんかぶ投資信託「ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド（為替ヘッジなし）（電力革命）」
・岡三証券「電力革命 – ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド」

4. 海外投資のリスクを抑える為替ヘッジと実質組入外貨建資産の注意点

ここからは、海外資産へ投資する際のリスクを抑える為替ヘッジの仕組みと、実質組入外貨建資産を保有する際の注意点について見ていきましょう。

4-1. 為替変動リスクが実質組入外貨建資産の評価額に与える影響

グローバルに展開するアクティブファンドでは、為替の変動が実質組入外貨建資産の評価額に対してダイレクトに影響を与えます。

世界のクリーンエネルギー企業へ投資を行うため、信託財産の多くは米ドルやユーロなどの外貨建て資産となります。そのため、投資先企業の株価が変わらなくても、円高が進むと円ベースの基準価額が下落するリスクを抱える点がネックです。逆に、円安が進んだときには為替差益が得られるため、ファンドの評価額が大きく上昇する要因となります。

このように、外貨建資産の評価は常に二国間の為替相場の波にさらされていることを意識する心構えが必要です。

4-2. コストや相場にあわせた為替ヘッジ「あり」「なし」

相場環境や自身の許容できるリスクにあわせて、為替ヘッジの「あり」と「なし」を賢く使い分ける視点が求められます。

為替の変動による影響をシャットアウトしたいときは、為替ヘッジ（あり）のファンドが適しています。ただし、日本と米国の金利差が大きいときなどは、ヘッジコストが発生してリターンを押し下げる要因となるため注意が必要です。一方で、為替リスクをそのまま受け入れる（なし）のプランは、円安局面において真価を発揮します。それぞれの特徴をまとめると以下の通りです。

【「為替ヘッジ（あり）」と「為替ヘッジ（なし）」の比較表】

項目	為替ヘッジ「あり」	為替ヘッジ「なし」
主な目的	為替変動の影響を抑える	為替リスクを受け入れる
向いている局面	為替の変動を避けたいとき	円安局面で利益を狙うとき
注意点	金利差によるヘッジコストがかかる場合がある	為替が円高に動くと基準価額が下落する可能性がある

自身の投資目的や将来の為替見通しをふまえ、最適なプランを選択することが大切です。

参照URL：
・岡三オンライン証券「「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」、 どっちがいいの？ Vol.205」
・トレーダムアカデミー「外国為替リスクと管理方法について」
・アライアンス・バーンスタイン株式会社「為替ヘッジ・コストの上昇を過度に憂うることなかれ」

5. テーマ型ファンドへの投資判断に迷った時はプロに相談

ここでは、ひとつのセクターに特化したテーマ型ファンドへの投資判断に迷った際に、プロのアドバイスを受けるメリットについて紹介します。

5-1. ポートフォリオ全体における電力インフラテーマのおすすめ比率

資産運用でポートフォリオを調整する際は、全財産をひとつのテーマ型ファンドに集中させるリスクを避けるため、ポートフォリオ全体における比率を考えることが重要です。

特定のセクターやテーマに特化した投資信託は、高いリターンを狙える一方で値動きが大きくなる傾向があります。そのため、資産全体のすべてをこのようなファンドに注ぎ込むことは避けるべきとされています。資産運用においては、コア・サテライト運用の原則を守り、メインの資産（コア枠）には安定的なインデックスファンドなどを据えましょう。

そのうえで、攻めの投資枠（サテライト枠）として電力革命関連の投資信託商品を一部に組み込む運用がおすすめです。個人の年齢や現在の資産規模、将来のライフプランに合わせて資産配分をおこない、最適なアセットアロケーションを組む必要があります。

5-2. プロに相談するポイント

ライフプランに合わせた資産配分を行うためには、プロに相談するポイントをあらかじめ整理しておきましょう。

金融機関の窓口や独立系のファイナンシャルプランナーへ相談する際は、ただ漠然とおすすめのファンドは何か、聞くだけではいけません。まずは、現在の資産運用の状況がわかる情報や、将来のライフプランを正確に伝えることが大切です。そのうえで、現在のポートフォリオ全体におけるリスク許容度を診断してもらい、無理のない範囲で投資額を決定しましょう。その際、特定のテーマ型ファンドだけに頼るのではなく、長期的な視点でトータルの収支バランスをアドバイスしてもらうことがプロへの相談の効果を高めるポイントです。

また、テーマ型ファンドと併せて、再生可能エネルギーの調整力として注目される「系統用蓄電池」への直接投資も、新たな資産形成の選択肢として検討の価値があります。

参照URL：
・金融庁「国民の安定的な資産形成の支援に関する施策の総合的な推進に関する基本的な方針」
・東証マネ部！「プロ投資家も実践するポートフォリオのつくり方 年代別配分例も公開」
・KDX不動産セキュリティ・トークン「理想のアセットアロケーションの決め方4STEPと一般的な目安の紹介」

6. まとめ：電力革命関連の投資信託の特性を理解して賢い資産形成を

次世代の電力インフラやクリーンエネルギーへの投資は、一時的な流行ではありません。AIデータセンターの急増や脱炭素といったメガトレンドを背景に、国家規模の予算が投入される長期的な国策テーマです。このような背景を持つ電力革命関連の投資信託が持つ特性を活かし、ポートフォリオ戦略に合わせて賢く活用していきましょう。

「ニュートン・パワー・イノベーション・ファンド」のように、マザーファンド方式を採用してコストを最適化しながらグローバルに分散投資を行う仕組みは、実際の投資においても非常に理にかなっています。投資対象が発電、送電、蓄電の3つの分野にまたがっている点も、リスク管理の観点から見て心強いポイントです。

また、世界の株式に投資する際におけるプロのスクリーニング手法や、財務健全性と企業の成長見通しを見極める選定眼は、投資判断において大きな武器となります。海外資産特有の為替変動リスクについても、実質組入外貨建資産の評価額にどう影響するかを把握しておくことが大切です。円高局面などでの為替ヘッジの有効性や、二国間金利差にともなうヘッジコストの仕組みも改めて確認しておきましょう。

全財産を集中させるのではなく、現在の年齢やライフプランに合わせた適切な資産配分のうえで取り組む姿勢が重要です。今回紹介した電力革命に関連する投資信託の知識をフルに活用し、将来に向けた賢い資産形成をぜひ進めてみてください。

参照URL：
・金融庁「はじめてみよう！NISA早わかりガイドブック」
・一般社団法人投資信託協会「2020年版 わかりやすい投資信託ガイド」